「太陽光発電は7割の人が損をするってほんと！？太陽光のプロが解説」

なぜ7割の人が損をすると言われているのか 

「太陽光発電は7割の人が損をする」という主張は、2012年の週刊新潮の記事に端を発しています。この記事では、太陽光発電システムの故障率やメンテナンスの必要性について言及されており、多くの太陽光発電システム所有者が月々の発電量をチェックしていないと指摘されています。その結果、故障や性能低下に気づかず、損失を被るリスクがあるとされました。

しかし、この記事の前提には問題があります。まず、太陽光発電システムが必ず故障するという仮定は現実的ではありません。実際には、多くのシステムが長期間にわたり安定して稼働しています。また、月々の発電量をチェックしていないユーザーが多いという点も、必ずしも全てのユーザーに当てはまるわけではありません。

週刊新潮の記事は、一部の事例をもとに一般化されたものであり、太陽光発電システム全体の実態を正確に反映しているとは言えません。実際には、太陽光発電システムの効率や経済性は、設置場所、システムの種類、利用方法などによって大きく異なります。また、適切なメンテナンスと監視によって、多くのシステムは長期にわたり効率的に稼働しています。

このように、太陽光発電システムが7割の人にとって損になるという主張は、一部の事例や仮定に基づくものであり、全体像を正確に反映しているとは言えません。太陽光発電システムの導入を検討する際には、個々の状況や条件を考慮し、適切な情報に基づいて判断することが重要です。

損をしたと感じる理由

初期費用が高い 　

太陽光発電システムの導入費用は、システムの規模や品質によって大きく異なります。経済産業省のデータによると、2022年に設置された10kW以上のシステムの平均費用は約23.6万円/kWでした。この初期投資が高いため、多くのユーザーは導入後の収益が期待に満たないと感じることがあります。特に、市場価格を十分に調査せずに高価な契約をしてしまった場合、その後の収益が期待通りにならないことがあります。販売店によっては導入価格に100万円以上の差が出ることもあるため、複数の販売会社を比較し、信頼できる会社を選ぶことが重要です。

実際の発電量が想定と違う

太陽光発電システムの実際の発電量が想定と異なることも、損をしたと感じる一因です。低品質な海外製太陽光パネルを設置した場合、カタログ上のスペックと実際の発電量に大きな差が生じることがあります。また、一部の業者が行う不正確な発電量シミュレーションに騙されるケースもあります。これらのシミュレーションは、メンテナンス費用を考慮せず、過剰な発電量を見積もることがあります。さらに、再生可能エネルギーの普及に伴い、固定価格買取制度（FIT）の売電価格が年々下落しており、2023年時点で10kW未満の住宅用太陽光発電の買取価格は1kWhあたり16円にまで低下しています。これは2009年の48円と比較すると半額以下であり、収益性の低下を招いています。

補助金を受けられなかった

補助金申請の失敗

多くの場合、太陽光発電の補助金申請は販売店が行いますが、申請を忘れる、または申請手順を誤ることがあります。補助金の申請期間は限られており、期間を逃すと補助金を受ける機会を失います。このため、補助金を見込んで太陽光発電を設置したにも関わらず、補助金を受けられずに損をしたと感じるケースが報告されています。

補助金の誤解

また、補助金の存在を誤解している場合もあります。一部のユーザーは、補助金があると思い込んでいたものの、実際には存在しなかったり、すでに終了していたりすることがあります。

現在の補助金制度

現在、国が進めている主な補助金には、「蓄電池等の分散型エネルギーリソースを活用した次世代技術構築実証事業費補助金」（DER補助金）があります。この補助金は、太陽光発電、蓄電池、HEMSの3つを設置することが条件で、最大66.8万円の補助が受けられます。また、自治体によっては独自の補助金を提供している場合もあり、DER補助金と併用することが可能です。(2023年8月18日時点で今年分の予算は終了しています)

事前の確認が重要

太陽光発電の補助金については、国の制度だけでなく、自治体の制度も存在するため、事前に自治体のホームページなどで情報を確認することが重要です。また、補助金の詳細や申請方法については、販売店に直接問い合わせることをお勧めします。

修理費用が高額だった

設置工事のトラブル

太陽光発電システムの設置工事には、屋根の雨漏りや配線の問題による火災など、様々なリスクが伴います。施工会社は通常、工事に関する保険に加入しており、雨漏り保証や瑕疵担保責任保険などを提供しています。しかし、トラブルが発生した際には、保証の範囲外であることや、保証期間が過ぎていることがあり、修理に高額な費用が発生することがあります。

保証期間後の修理

保証期間内であれば、多くのトラブルは保証の範囲内で修理されますが、保証期間が過ぎた後の修理は自己負担となることが多く、これが高額になることがあります。特に、屋根の損傷や電気系統のトラブルは、修理費用が高くつくことが一般的です。

優良業者の選定

このようなトラブルを避けるためには、工事会社の選定が重要です。業者の選び方が分からない場合は、業者についての情報収集を行うことが大切です。すでに設置経験のある人の意見を聞く、業者の実績や顧客からの評判を確認するなど、慎重に業者を選ぶことが重要です。

よくあるトラブル 　

ハズレ業者に当たってしまう 

適当な工事を行う悪質な業者によるトラブルが報告されています。これらの業者は、不適切な施工や不十分なアフターサービスを提供することがあり、結果としてシステムの性能不足や故障を引き起こすことがあります。

設置した業者が倒産してしまう

2014年以降、太陽光発電関連業者の倒産は年間数十社に上り、この影響を受けるケースは少なくありません。業者が倒産すると、アフターフォローや保証サービスが受けられなくなり、設置後のトラブルやメンテナンスに関して自己負担で対応する必要が生じます。これは特に、保証期間内に発生した問題に対しても適用されるため、経済的な損失をもたらすことがあります。

損をしないための大切なポイント　

契約をする前にシミレーションをしっかりと立てる

優良な業者や販売店は、発電量や売電量、費用などのシミュレーションを丁寧に行い、その根拠を明確に提示します。これにより、初期費用の回収時期や費用と売電収入のバランスを正確に見極めることが出来ます。

またシミュレーションにメンテナンスやその他の維持費用が含まれているかどうかも重要なポイントです。これらの費用を考慮に入れることで、より現実に近い収支の予測が可能になります。　

信頼できる業者に頼む 

太陽光発電システムの導入において、信頼できる施工業者や販売店を選ぶことは非常に重要です。品質保証やアフターサービスの確保はもちろん、長期的な安心と満足を得るためにも、適切な業者選びが重要です。

施工業者や販売店の評判をチェック

口コミサイトの活用： 公式サイトだけではなく、口コミサイトを活用して、実際の顧客からの評価を確認しましょう。設置工事の品質、担当者の態度、実際の費用など、多角的な情報を得ることができます。

中立的な意見の重要性： 口コミには偏った意見も含まれますが、中立的かつ実用的な情報も多く含まれています。これらを参考にすることで、リスクを回避しやすくなります。

事業者の実績をチェック

施工実績の重要性： 50件や100件単位の施工実績を持つ業者を比較検討することが大切です。施工技術は、知識や資格だけでなく、現場経験によっても高まります。

多様な提案の可能性： 実績の多い業者は、顧客の要望に応じて太陽光パネルやパワーコンディショナの提案、設置場所に合った施工方法を提示することが可能です。

蓄電池と一緒に活用する

蓄電池を導入することで日中に太陽光で作った電気を蓄電池に保存し、夜間に使うことで電気代を節約できます。また夜間や天候に左右されず、安定して電力を使うことができ、さらにFIT期間が終わっても、蓄電池を使って自家消費することで、電気代を抑えることができます。太陽光発電と蓄電池を一緒に使うことで、電気代を節約し、安定した電力供給を得るのも１つの損をしないポイントになります。

まとめ

太陽光発電の設置に関して損をするという情報がありますが、適切な設置条件の確認と信頼できる業者を選ぶことでこれらのリスクを最小限に抑えることができます。設置前には正確な発電シミュレーションを行い、設置後は発電量のチェックや不具合の確認を行うことが重要です。

株式会社TREND LINEでは、太陽光発電や蓄電池などの住宅設備の施工を行っており、設置を検討している方はぜひ相談してください。専門的な知識と経験を持つスタッフが、最適なシステムの提案やアフターサービス、補助金申請のサポートを提供します。太陽光発電システムの導入に関心がある場合は、TRENDLINEにお気軽にお問い合わせください。