太陽光発電の導入で月々の電気代はどれくらい節約できる？

太陽光発電が電気代の節約につながる理由

発電した電気を無料で使える

 

太陽光発電システムを導入すると、自宅の屋根で発電した電気を無料で使うことができます。

つまり、日中に太陽の光を受けて発電した電力を、照明やエアコン、冷蔵庫などの家電製品に使用できるのです。

これにより、電力会社から購入する電力量を大幅に減らすことが可能となり、毎月の電気料金を節約できるというわけです。

太陽光発電で作った電気は、発電と同時に家庭内で消費されるため、蓄電池などを設置しなくても、そのまま有効活用できるのもメリットの1つです。

電気代の単価を安くできる

 

多くの電力会社が採用している「従量電灯」という料金プランでは、使用する電力量によって1kWhあたりの単価が変動します。

一般的に、使用量が増えるほど単価は安くなる仕組みになっています。

太陽光発電を導入すれば、電力会社からの購入電力量が減るので、自然と適用される電気料金の単価も下がります。

たとえば、ある家庭で月間の電力使用量が300kWhから200kWhに減ったとします。

すると、料金プランによっては、kWh単価が27円から23円になるなど、電力量削減と単価引き下げの相乗効果で、電気代の節約につながるのです。

再エネ賦課金の負担を軽減できる

 

「再エネ賦課金」という聞き慣れない言葉を目にしたことはありますか？

これは、再生可能エネルギーの普及を支えるために、電気料金に上乗せされている負担金のことを指します。

2022年度の再エネ賦課金の単価は、kWhあたり3.36円と定められています。

この単価は、電力会社から購入する電力量に応じて支払う必要があります。

つまり、太陽光発電で自家消費する電力が増えれば増えるほど、再エネ賦課金の支払い額を抑えられるというメリットがあるのです。

月間の電力使用量を150kWh減らせたと仮定すると、再エネ賦課金は以下のように軽減されます。

 

項目	削減前	削減後
電力使用量	300kWh	150kWh
再エネ賦課金単価	3.36円	3.36円
再エネ賦課金額	1,008円	504円

 

この例では、月々504円の負担が軽減できていることが分かります。

太陽光発電の導入は、売電収入や電気代削減だけでなく、再エネ賦課金の節約にもつながるのです。

太陽光発電の設置費用と発電量の目安

太陽光発電システムの平均的な設置費用

 

太陽光発電システムを導入する際に気になるのが、初期費用の問題です。

一般的な住宅用の太陽光発電システムの価格は、1kWあたり約50万円前後が相場といわれています。

仮に、4kWのシステムを設置する場合、概算で200万円程度の費用が必要となります。

ただし、この金額はあくまでも目安であり、設置する地域や住宅の状況、利用する機器のグレードなどによって、金額は変動します。

また、国や自治体の補助金制度を活用することで、初期費用を抑えることも可能です。

太陽光発電協会の調べによると、2021年度の1kWあたりの平均価格は、以下のようになっています。

 

システム規模	1kWあたりの価格
3kW未満	約48万円
3～5kW未満	約44万円
5～7kW未満	約42万円
7～10kW未満	約40万円

 

規模が大きくなるほど、1kWあたりの単価は下がる傾向にあります。

導入前に複数の施工会社から見積もりを取り、価格や品質、保証内容などを比較することをおすすめします。

1日あたりと年間の平均発電量

 

太陽光発電システムを設置した際の発電量は、日照時間や設置する地域、パネルの向きや角度などの条件によって変化します。

一般的に、国内の1日あたりの平均発電量は、1kWあたり約3.5kWh程度とされています。

つまり、4kWのシステムであれば、1日平均で約14kWhの発電が見込めるということです。

年間発電量に換算すると、4kWのシステムで約5,000kWhとなり、一般家庭の年間消費電力量の約半分をまかなえる計算です。

ただし、この数値はあくまでも平均であり、実際の発電量は日々変動します。

晴天の日は発電量が増える一方で、曇りや雨の日は発電量が減少するなど、天候による影響を大きく受けます。

また、夏場は日照時間が長いぶん発電量が多くなり、冬場は日照時間が短いため発電量が減る傾向にあります。

発電量に影響する要因

設置場所の日照条件

太陽光発電の発電量を左右する大きな要因の1つが、設置場所の日照条件です。

一般的に、年間の日照時間が長い地域ほど、発電量が多くなる傾向があります。

日本国内で日照時間が長いのは、山梨県や高知県、宮崎県など、太平洋側の地域です。

一方、日照時間が短いのは、北陸や東北の日本海側で、特に冬場は曇りの日が多くなります。

また、住宅の立地条件によっても日照時間は変わります。

南向きの屋根で、周囲に日陰になる建物や樹木が少ない環境が、発電量を多く見込める理想的な条件だといえるでしょう。

太陽光パネルの性能と設置面積

太陽光パネルの発電効率は、年々向上しています。

現在主流の多結晶シリコン系のパネルの変換効率は、15～17％程度です。

単結晶シリコン系のパネルになると、18～20％程度の変換効率を持つ製品もあります。

発電効率が高ければ、同じ面積でも発電量を多く見込むことができます。

また、屋根に設置できるパネルの枚数、つまり設置面積によっても、発電量は変化します。

一般的な住宅の屋根であれば、20～30㎡程度のスペースが確保できるケースが多いですが、できるだけ広い面積を利用することで、発電量を増やすことができます。

ただし、屋根の形状や向き、勾配によっては、設置できるパネルの枚数に限りがある点には注意が必要です。

太陽光発電システムを導入する際は、これらの要因を総合的に判断し、自宅の条件に合わせた最適なシステム構成を検討することが重要です。

家庭のタイプ別の電気代削減シミュレーション

共働きで日中不在の家庭の場合

 

共働き世帯で、日中は家を空けている時間が長い家庭の場合、太陽光発電の導入メリットはどの程度でしょうか。

4人家族（夫婦+子供2人）で、平日は9時から18時まで家を空けているケースを想定してシミュレーションしてみました。

設置前後の電気代比較

まず、太陽光発電システムを設置する前の電気代を見てみましょう。

この家庭の1ヶ月の電力消費量は、平均450kWhとします。

電力会社の従量電灯Bの料金プランに基づくと、1kWhあたりの単価は約27円です。

したがって、月々の電気代は以下のように計算できます。

 

【電気代の計算式】
450kWh × 27円 = 12,150円

 

一方、4kWの太陽光発電システムを導入した場合、年間の発電量は約5,000kWhと見込めます。

1日あたりの発電量は約13.7kWhで、日中不在の時間帯に発電した電力のほとんどを売電できると考えられます。

余剰電力の買取価格を1kWhあたり11円とすると、月間の売電収入は約4,500円になります。

この売電収入を差し引くと、実質的な電気代は以下のように減額されます。

 

【太陽光発電導入後の電気代】
12,150円 – 4,500円 = 7,650円

 

つまり、太陽光発電システムを導入することで、月々の電気代を約37％削減できる計算です。

投資回収期間の試算

次に、太陽光発電システムの導入費用と投資回収期間を試算してみましょう。

4kWのシステムを導入する場合、初期費用は約200万円が相場です。

国や自治体の補助金を活用できれば、実質的な導入費用は150万円程度に抑えられるケースもあります。

仮に、導入費用を200万円、売電収入と電気代削減効果を月々5万円とすると、投資回収期間は以下のように計算できます。

 

【投資回収期間の計算式】
2,000,000円 ÷ 50,000円 = 40ヶ月（約3年4ヶ月）

 

導入から3年4ヶ月で初期投資を回収でき、その後は売電収入と電気代削減が純粋なメリットとして還元されることになります。

ただし、この試算はあくまでも目安であり、実際の投資回収期間は、導入費用や電力消費量、売電価格の変動などによって前後します。

在宅時間が長く電気使用量が多い家庭の場合

 

次に、在宅時間が長く、日中の電力消費量が多い家庭のケースを考えてみます。

専業主婦やリモートワークで自宅勤務している人がいる家庭では、日中の電力消費量が多くなる傾向があります。

このような家庭では、太陽光発電システムで発電した電力を自家消費に回せる割合が高くなります。

例えば、1日の電力消費量が20kWhで、そのうち日中の消費量が15kWhだとします。

4kWの太陽光発電システムで、1日平均13.7kWhの発電が見込めるとすると、日中の消費電力の90％以上を自家発電でまかなえる計算です。

これにより、買電する電力量を大幅に減らせるため、電気代の削減効果は非常に大きくなります。

仮に、1kWhあたりの電気料金単価を30円、余剰電力の買取単価を11円とすると、月間の電気代は以下のように試算できます。

 

【太陽光発電導入前】
600kWh × 30円 = 18,000円

 

【太陽光発電導入後】
買電量：200kWh × 30円 = 6,000円
売電量：10kWh × 30日 × 11円 = 3,300円
実質電気代：6,000円 – 3,300円 = 2,700円

 

導入前と比較して、月々の電気代が約85％も削減できることになります。

在宅時間が長い家庭では、太陽光発電のメリットを最大限に享受できるでしょう。

日中の電気使用量が少ない家庭の場合

最後に、日中の電力消費量が少ない家庭のケースを見てみましょう。

高齢者のみの世帯や、日中は不在がちな共働き世帯でエアコンなどをあまり使用しない場合は、太陽光発電の自家消費率は低くなります。

例えば、4人家族の世帯で1日の電力消費量が15kWhですが、日中の消費量は5kWhしかないとします。

4kWの太陽光発電システムを導入しても、発電電力の大半は売電に回さざるを得ません。

余剰電力の買取価格を1kWhあたり11円、電気料金単価を28円とすると、月間の収支は以下のようになります。

 

【太陽光発電導入前】
450kWh × 28円 = 12,600円

 

【太陽光発電導入後】
買電量：300kWh × 28円 = 8,400円
売電量：270kWh × 11円 = 2,970円
実質電気代：8,400円 – 2,970円 = 5,430円

 

電気代の削減額は月々7,000円程度と、他のケースと比べるとやや小さくなります。

それでも、導入前と比べて電気代が57％近く下がることになります。

太陽光発電の恩恵を最大限に得るためには、日中の電力をできるだけ自家消費することが理想ですが、売電メリットを享受することでも十分な投資効果が期待できます。

投資回収には時間がかかるものの、環境負荷の低減や停電時の電源確保など、電気代以外のメリットも見逃せません。

家庭の電力消費動向を見極めつつ、長期的な視点で導入を検討するのがよいでしょう。

太陽光発電で電気代ゼロを目指す方法

 

太陽光発電システムを導入することで、電気代の大幅な削減が期待できます。

しかし、本当の目標は「電気代ゼロ」です。

ここからは、いかにして太陽光発電を活用し、電気代をゼロに近づけるかについて解説します。

発電量の最適化のポイント

 

太陽光発電で電気代ゼロを目指すためには、発電量を最大限に引き上げることが重要なポイントです。

発電量を左右する要因は、大きく分けて3つあります。

 

– 太陽光パネルの設置方位や角度
– パネルの発電効率
– パネルの設置面積

 

これらの条件を最適化することで、発電量を増やすことができます。

まず、太陽光パネルは、真南に向けて、地域の緯度に応じた角度で設置するのが理想です。

日本の場合、おおむね30度前後の角度が最適とされています。

次に、パネルの発電効率ですが、現在の主流である多結晶シリコンパネルで15～17％程度、単結晶シリコンパネルで18～20％程度の製品が一般的です。

高効率のパネルを選ぶことで、同じ面積でもより多くの発電が見込めます。

最後に、パネルの設置面積を広げることも重要です。

屋根の広さが許す限り、可能な限り多くのパネルを設置することで、発電量を最大化しましょう。

ただし、屋根の形状や向き、角度によっては、思うように設置できないケースもあります。

発電シミュレーションをしっかりと行い、最適なシステム構成を設計することが肝心です。

省エネと蓄電池の活用

 

発電量を増やすことと同時に、電力消費量を減らす取り組みも欠かせません。

家電製品を省エネタイプに買い替えたり、こまめに電源を切るなどの習慣を身につけることで、無駄な電力消費を抑えることができます。

さらに、蓄電池を導入することで、電力の有効活用が可能になります。

一般的に、太陽光発電の発電ピークは日中ですが、家庭の消費電力のピークは夜間です。

この需給ギャップを埋めるために、日中に発電した電力を蓄電池に貯めておき、夜間に使用するのです。

これにより、買電量を減らすことができ、電気代の削減につながります。

蓄電池の導入には初期費用がかかりますが、長期的に見れば十分に投資価値があると言えるでしょう。

オール電化と組み合わせる

 

太陽光発電と相性が良いのが、オール電化住宅です。

オール電化とは、電気を熱源とするヒートポンプ式の給湯器や、IHクッキングヒーターなどを導入することで、家庭内のエネルギーをすべて電気で賄う方式のことを指します。

太陽光発電とオール電化を組み合わせることで、発電した電力を無駄なく家庭内で消費することができます。

ガス代や灯油代もかからないため、光熱費全体の削減効果は非常に大きくなります。

また、電化製品は一般的にガス製品よりも高効率であるため、エネルギー効率の向上も期待できます。

オール電化のデメリットとしては、停電時に電気が使えなくなることが挙げられます。

しかし、太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、ある程度の電力を自給自足できるため、停電リスクを軽減できます。

太陽光発電の導入を機に、オール電化への切り替えを検討してみるのも一つの選択肢です。

ランニングコストを大幅に下げられる可能性が高いでしょう。

電気代ゼロを目指すためには、発電量の最適化、省エネの徹底、蓄電池の活用、オール電化の導入など、多角的なアプローチが求められます。

初期投資は決して小さくありませんが、長期的に見れば、光熱費の大幅な削減が見込めます。

これからの時代は、エネルギーの自給自足が重要なキーワードになるでしょう。

太陽光発電を軸に、電気代ゼロを目指す取り組みは、家計の改善だけでなく、環境負荷の低減にも大きく貢献します。

将来を見据えた、スマートな選択をしていきたいものです。

売電収入で光熱費をさらに節約する

 

太陽光発電システムを導入すると、発電した電力を自家消費するだけでなく、余剰電力を電力会社に売ることができます。

この売電収入は、光熱費の節約に大きく貢献します。

ここでは、売電制度の仕組みと、売電による収入の見込みについて解説しましょう。

FIT制度とFIP制度の違い

 

現在、日本には2つの売電制度があります。

固定価格買取制度（FIT制度）と、フィードインプレミアム制度（FIP制度）です。

FIT制度は、2012年に開始された制度で、再生可能エネルギーで発電した電力を、国が定めた固定価格で一定期間買い取る仕組みです。

買取価格は年々下がっているものの、2022年度の10kW未満の太陽光発電の買取価格は、1kWhあたり17円と、比較的高い水準を維持しています。

一方、FIP制度は、2022年4月にスタートした新しい制度です。

市場価格に一定のプレミアム（上乗せ）を加えた価格で、電力を買い取る仕組みです。

電力の需給バランスに応じて、買取価格が変動するのが特徴です。

FIP制度の対象は、50kW以上の太陽光発電に限られています。

住宅用の太陽光発電の多くは、当面FIT制度での売電が継続されるでしょう。

余剰電力の売電による収入見込み

売電による収入は、発電量と自家消費量、買取価格によって決まります。

一般的に、住宅用太陽光発電の自家消費率は30％程度と言われています。

つまり、発電量の70％ほどが売電に回せる計算です。

仮に、4kWの太陽光発電システムを導入し、年間の発電量が5,000kWhだとします。

自家消費率を30％、買取価格を1kWhあたり17円とすると、年間の売電収入は以下のように試算できます。

 

【年間売電収入の計算式】
5,000kWh × 70% × 17円 = 59,500円

 

売電だけで、年間約6万円の収入が得られることになります。

この売電収入は、おおむね10年間は継続します。

仮に買取価格が2円下がったとしても、10年間の累計売電収入は50万円を超えます。

これだけの収入があれば、太陽光発電システムの導入費用を十分に回収できるでしょう。

さらに、売電収入と電気代の節約分を合わせれば、大幅な光熱費の削減が可能です。

ランニングコストを抑えながら、再生可能エネルギーを活用できるのは、太陽光発電の大きな魅力と言えます。

電力の自由化が進み、売電制度も変化する可能性がありますが、当面は売電メリットを最大限に享受できる環境が整っていると言えるでしょう。

太陽光発電の導入は、単なる光熱費の節約だけでなく、売電収入によって、家計にプラスをもたらします。

長期的な視点に立てば、太陽光発電は、経済的にも環境的にも、非常に優れた選択肢だと言えるでしょう。

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まとめ

 

太陽光発電は、光熱費の大幅な節約を実現する、非常に優れたシステムです。

導入することで、電気代を削減できるだけでなく、売電収入や再エネ賦課金の軽減など、様々な経済的メリットが得られます。

加えて、再生可能エネルギーの活用は、環境負荷の低減にも大きく貢献します。

脱炭素社会の実現に向けて、太陽光発電の果たす役割はますます大きくなるでしょう。

とはいえ、太陽光発電システムの導入には、初期費用がかかるのも事実です。

しかし、長期的に見れば、光熱費の節約と売電収入によって、導入費用は十分に回収できます。

投資と考えれば、非常に優れたリターンが期待できると言えるでしょう。

さらに、蓄電池やオール電化、電気自動車の充電設備などと組み合わせることで、エネルギーの自給自足に近づくことも可能です。

災害時のリスクヘッジとしても、非常に有効な手段と言えます。

太陽光発電は、私たちの暮らしとお財布に、大きなメリットをもたらしてくれる、まさに夢のようなシステムです。

導入を検討する際は、信頼できるプロに相談し、最適なプランを立てることが大切です。

TREND LINEは、お客様の暮らしに寄り添い、長期的な視点でサポートし続けるパートナーです。

ぜひ、私たちにお声がけください。

明るい未来に向けて、一緒に歩んでいきましょう。